七年前にいわゆる「雑談法」が施行されて以来、気軽に「雑談でもしましょう」などと言えない世の中になった。難儀なことである。
「雑談法」により、「雑談」という文字どおり雑然とした概念は、改めて明確に定義されることとなった。はたして何が「雑」で何が「雑」でないのか？ その曖昧すぎるボーダーラインは、それまであまりにもないがしろにされてきたと言うべきだろう。
そもそも「雑談」とは、「とりとめのない話」や「無駄話」を指す言葉であるが、そんなことはわかっている。それでは何が「とりとめがなく」て何が「とりとめがある」のか、何が「無駄」で何が「無駄でない」のかと、単に問題を横にズラしただけで、何ひとつ定義したことにはならないのである。
ここでいう「雑談」というものの正体をより正確に理解するためには、まずはその「雑談」に急遽スポットライトを当てた法律であるところの「雑談法」の成立過程をしっかり把握しておく必要があるだろう。なぜそのような、一見どうでもいいような、ピンポイントな法律が制定されたのか、ということを。
議論の起こりはこうだ。雑談法が制定される五年ほど前から、すでに過酷すぎる労働環境問題、つまりブラック企業的な労働体制に関する対策の必要性が各方面より叫ばれていた。元社員や現役社員からの告発による企業イメージの低下を怖れた企業側は、やがてサービス残業の廃止や有給休暇の取得を促すなど、表面的な改善策を次々と提示することに。
しかしそれは現実的な解決策とはならず、仕事を家に持ち帰ったり、プライベートな飲み会とは名ばかりの実質「会議」が公然と行われるといった由々しき事態が頻発することとなった。
つまり、一見したところ会社にいる時間が短くなったため、仕事時間も減っているように見えるが、実質的には増えているどころか、よりプライベートが仕事に侵食されるという悲劇を招く結果となってしまっていたのである。
なぜそのようなことになってしまうのだろう？ そう考えた厚生労働省の官僚たちが思い至ったひとつの結論は、「人間はついつい、プライベートでも仕事の話をしてしまいがち」であるという普遍的事実であった。昼休みに同僚とランチを食べていても、仕事終わりに上司に飲みに連れていってもらっても、最初は単なる雑談をしていたはずが、いつのまにか仕事の話題になっている、というのはよくある展開どころか、むしろ自然な展開ですらあると言うべきだろう。
だが厳密に言えば、仕事の話をした時点でそれはもう仕事であって、もっと言えば仕事のことが少しでも頭に思い浮かんだら、それはもう仕事をしているのとなんら変わりないのである。たとえば日曜日の夕方に『サザエさん』を観ながら、「あ～、もう日曜も終わりか。明日からまた仕事だな……」と思ったら、そう考えている最中はもう仕事をしているのと同義であると言っていい。
とはいえ、むろん人間の思考回路まで法律で縛ることはできない。ならばせめて表に現れた部分だけでも、ということで、官僚が知恵を絞って考え出したのがこの「雑談法」である。これは簡単に言えば、「プライベートでの会話は雑談に限る」という法律であり、つまりは「プライベートで仕事及び仕事に役立つ類の話を一切してはならない」ということである。同僚や上司との飲み会がついつい会議になってしまうのは、しっかりと正しく雑談をしていないからである、というわけだ。
法を破った際の罰則は基本的に罰金刑であるが、そもそも仕事というのは金を稼ぐためにするものであるから、そこでわざわざ金銭を失うということに対しては誰もが大きな抵抗を感じているようで、その抑止力は今のところけっして小さくはない。カフェ、居酒屋、ゴルフ場をはじめ、会話が頻繁に発生する場所にはかなりの「雑談Gメン」が配備されているという。
取引先とのゴルフで、池ポチャしたボールを拾ってやる交換条件として突如商談を持ち出す、などという古典的手法はもってのほかだが、そこまで明確でなくとも、違法と判定されたケースはいくらもある。
たとえばあなたが女性デザイナーであった場合。休日に彼氏とお洒落なカフェで雑談を楽しむのは悪くない。「なんだか雰囲気のいいお店だわ」「料理もなかなか悪くないし」と、ここまでは雑談ということで問題はない。
しかしそこからの話の展開で、「このお店、壁紙のデザインがシックでいい感じだわ」「そうだな。ほら、お前がこないだデザインしたカーテンにちょっと似てないか？」となったらもうアウトである。この場合境界線の判定が難しいところで、「デザイン」というワードを持ち出した時点で「デザイナー」という自らの職業にまつわる話題を彼女が意図的に振っている、という見方もできるが、ここはやはり、具体的に彼女が職業的に手掛けた制作物を持ち出したという点で、彼氏のほうが有罪と判定される可能性が高い。
そして彼氏は店内に常駐している「雑談Gメン」によりバックヤードに連れ込まれ、駆けつけた警官とともに防犯カメラで発言箇所を確認したうえで、「雑談違反切符」を切られることになる。
そうなればこの彼氏は、彼女が普段会社からもらっている基本給に照らしあわせ、この話題が続いた時間分の残業代を自ら振り込まねばならない。ここで仕事の話題に触れているのは会社の上司でも同僚でもなく、社外の人間であるこの彼氏なのであるから、残業代とはいえ、会社がそれを負担するいわれはない。
だがこれはまだ、彼女の職業が日常生活から少し距離を感じさせるだけ良いほうかもしれない。たとえば彼女が看護師であった場合、彼氏の体調を心配する声を掛けるだけで、即座に雑談法違反と認定されてしまうのだから。
この「雑談法」が施行されて以降、世の中の「会話」に対する評価が一変したのは言うまでもない。それまでは、仕事のためになる話、役に立つ話をする人間が尊敬される傾向にあった。しかしこれ以降は、「いかに仕事とは無関係の、役に立たない話を続けられるか」という、本物の「雑談力」が重宝されるようになったのである。
そしてそんな「雑談力」を身につけるのが、いかに難しいことであるかというのは、皆さんもすでにおわかりであろう。家庭で仕事の話をしなくなったら、妻との会話が一切なくなりまもなく離婚。彼氏が急に無口になったことで、つきあってからこれまでずっと彼の仕事上の自慢話だけを聞かされていたということに気づいて別れを決意。あれほど賑やかだったオフィス街の食堂が、満席の平日ランチタイムにお通夜のような無言に包まれるなど、当局には次々と悲劇的な報告が寄せられている。
その一方で、「雑談力」に特化した教室やトレーニングも大流行しており、近ごろでは、その日の天気の話だけで半日持たせたという猛者も出現しているという。
